日本スポーツ協会へ寄付金贈呈『次世代の育成に』

株式会社エスエスケイ(本社/大阪市中央区・代表取締役社長/佐々木恭一)では、7月11日に、公益財団法人日本スポーツ協会および関係スポーツ団体、日本オリンピック委員会（JOC）、日本野球連盟（JABA）、全日本野球協会（BFJ）への寄付金を贈呈いたしました。

写真左/株式会社エスエスケイ 佐々木 恭一代表取締役社長・右/日本体育協会 泉 正文 副会長兼専務理事
 

1976年より継続して実施

公益財団法人 日本体育協会への寄付金贈呈は、1976年（昭和51年）から、継続して実施してきました。創業者の佐々木恭三が、創業30周年を節目に、日本の体育振興に尽力されたスポーツ団体に対して、感謝の意を込めて始めたのがきっかけです。

43年目となる今年は、7月11日に、東京原宿にある岸記念体育会館にて贈呈式を行い、近況について報告を交わしました。また、デンマークのライフスタイルスポーツブランドhummel（ヒュンメル）で、2017年秋よりバスケットボールをスタートしたこともあり、今年新たに日本バスケットボール協会への寄付金贈呈も行わせてもらいました。

→日本体育協会にて

 

モノからコトの提案に

株式会社エスエスケイは、野球ブランドのSSK、サッカーやハンドボール、スニーカーを取り扱うヒュンメル、女性の健康美をサポートするJanestyle（ジェーンスタイル）など自社ブランドを展開。野球やサッカー、ハンドボール、バスケットボールなどで、チームの課題解決に繋がる提案を行うチームスポーツビジネスや、流通ネットワークを活用し、トレンドを意識した商品を提案するフットウェアビジネスなどを行い、「スポーツで人を元気に」をメッセージに、モノとコトの提案を行っています。

会談の中でも、佐々木から、エスエスケイの取り組みについて、「エスエスケイでも、“モノからコトへ”をテーマに、挑戦、推進しています。キャッチボールでの取り組みでは、野球の基本であるキャッチボールの大切さや相手を思いやりプレーする気持ちを再認識したり、松葉杖をついて行うアンプティサッカーのサポートでは、障がいのあるなしに関わらず、スポーツで前進する人たちを応援しています」と説明。

また、今年5月に大阪府東大阪市と連携協定を締結したことに触れ、「スポーツを通じた健康なまちづくりに関与し、まずはウィルチェアースポーツの応援をしていきます。さらに、近畿地区を中心に8行政10箇所に増えた指定管理事業をあわせて推進することで、多くの方がスポーツに触れる機会を提供できます。実際にスポーツを行う機会の増加とともに、スポーツポータルサイトを充実させることで、ユーザーがスポーツとともに快適な生活を送れる仕組みづくりを目指します」と発表しました。

 

スポーツ・インテグリティの向上へ

日本体育協会は、『柔道の父』といわれ、アジアで初めてIOC委員となった嘉納治五郎氏を中心に、1911年に大日本体育協会の名で設立され、1948年より日本体育協会に。そして、今年4月、日本スポーツ協会に改称した。日本スポーツ協会の泉正文副会長は、「嘉納治五郎先生の指導の下、体育という言葉でやってきましたが、体育の良さ、体育の持つ意味を尊重しつつ、スポーツの文化を後世に残していくには、名称の変更が適切だろうと判断しました」と説明した。